【2025最新版】ジェルネイル成分TPOがEUで禁止へ｜理由・時期・今後の影響をわかりやすく解説

2025年に入り、「TPO（Trimethylbenzoyl Diphenylphosphine Oxide）がEUで禁止になる」という話題が、ネイル業界で一気に広がりました。

まずお伝えしたいのは…

禁止になるのは“ジェルネイルそのもの”ではなく、その中の成分のひとつである “TPO” です！

SNSでは断片的・誤解を招く情報も多く、

「なぜ禁止？」「どのくらい危険？」「日本はどうなる？」

と不安に感じている方も多いのではないでしょうか。

まずは全体像を把握したい方向けの記事です！各Topicsの詳細な記事もご興味あればリンクからどうぞ。

そもそもTPOって何？

TPOとは、『Trimethylbenzoyl Diphenylphosphine Oxide』の略で、

ジェルネイルをライトで固めるために使われている “光重合開始剤” という成分の一つです。

ジェルネイルにUV/LEDライトを照射すると、光に反応して硬化のきっかけをつくるのが “光重合開始剤”。
ジェルネイルの処方には必要不可欠な成分です。

TPOは、次のような理由から、世界中のジェルメーカーで広く採用 されてきました。

• 硬化が速い
• UV光(紫外)、LED光(可視光)の両方に反応する
• 少量でしっかり固まる
• 黄ばみにくい(硬化直後は黄ばむことはある)

EUでTPOが禁止に至った流れ( 2010〜2025)

2021年頃から2025年にかけて、EUでは段階的にTPOの規制が進みました。

TPO禁止の流れ

より詳細に規制の流れを知りたい場合はこちらの記事「詳細版：TPO規制の流れ」(準備中)を参照してください。

※実際の一次情報の文献のURLもお示しします。

EU以外の国での規制

現時点で、EU以外で規制されている国はありません。

アメリカの CIRは2025/2/14時点の文書(ドラフト)で「現状の使用濃度では健康上の問題はない」と評価しています（使用暴露量ベースの評価）。

TPOの毒性はどれくらい？

毒性の詳細は別の記事で詳しく扱いますが、ここでは安心材料として、ポイントだけお伝えします。

生殖毒性 区分1B になった理由

2020年までは、区分2であり、「プロ用途に限り、5%以下の濃度での使用は例外的に認める」とされてきました。

それまでのデータは、ネズミ(主にラット)による動物実験で、「オスのネズミの生殖器に特に悪影響がある」ことまで分かっていました。

しかし、2019年に新たな動物実験の結果が報告され、「♂生殖器に悪影響」だけでなく、「実際に不妊になる」ことが分かりました。

これにより、より厳しい区分1Bになり、この分類が後に化粧品への配合禁止に大きな影響を与えました。

しかし、よく実験の内容を分解すれば、極度に怖がる必要はありません！

実は「ジェルネイルの使用量」とは大きく乖離している

動物実験では、毒性を見るために、以下のような極端な条件で実験しています。

さらに、生殖器に悪影響が出た投与量は250mg/kg。

これを、人間の体重(50kg)換算すると…

250(mg/kg) × 50(kg) = 12,500(mg) = 12.5g

実際のジェルネイルでは”ほぼ反応し尽くす“ため、残留量は極めて少ない

TPOは、「重合開始剤」で、ジェルネイル中では最大4～5%配合されていると言われています。

ですが、硬化後のジェルネイル中には残留量は極めて少ないと言われています。

CIR（Cosmetic Ingredient Review：アメリカ）の評価では、硬化後のジェルからTPOを抽出しても非常に少量で、約0.0047mg以下だと報告されています。

 CIRの報告書原文を読みたい方はこちら(2025/2/14発行)

EUのTPO規制の背景、日本ではどうなる？

EUが化学物質を「禁止」にする背景を考えてみましょう。

EUでの規制の背景

「実際の使用量で危険だから禁止」ではなく、EUの「予防原則」の結果として規制された面が大きいと考えています。

以下3点のEU独特の行政判断により、TPOの規制はされたと考えています。

 　データが不十分 → 使用不可 （No data, no market）

EUのREACH規則には有名な原則、”No data, no market“(データなければ市場なし)があります。

データが不足と判断されれば、なかなか規制が覆らないようです。

※REACH規則…EUで化学物質の登録・評価・許可・制限を義務づける総合的な化学物質規制

 　免除申請なし → 自動的に禁止決定

2025年8月7日に公開されたTPOに関するQ＆Aでは、
「免除申請は 規則採択前までに一件も提出されなかった」とあります。

ただしこの免除申請の条件は非常に厳しいため、申請に至らなかったのでは、と推測されます。

 Q＆Aの原文はこちら(TPO in Nail Products – Questions & Answers)

 　代替品がある → 禁止の方向に進みやすい

代替品があるかどうかも規制に踏み切る大きな条件です。

免除申請に必要な条件の一つとして、「代替品が存在しないこと」がありますが、TPOの場合は代替となり得る重合開始剤が存在します。

現在、日本で販売されているジェルネイルのほとんどにTPOが配合されています。

日本でも規制されたら、何を使ったらいいんだろう、と不安に思われる方も少なくないと思います。

ですが…

日本で禁止されないであろう理由は3つ

日本の化学物質の規制の考え方

EUは「予防原則」に基づき、CMRリスク(発がん性、変異原性、生殖毒性)が確認されると規制に動きます。

一方、日本の化学物質の規制(化審法)においては、「暴露を踏まえたリスク評価」の考え方がメインです。

だけど気を付けないといけない点はある

SCCSは2014年、プロユース、5％以下の使用を認めた際の文書でこのように述べています。

It is important to distinguish between professional and home-made applications, as the latter may cause more accidental skin contact than the former.

セルフ施術では、プロに比べて誤って皮膚に触れてしまうリスクが高くなるため、プロ施術とセルフ施術は分けて考える必要がある。

SCCS OPINION ON Trimethylbenzoyl diphenylphosphine oxide (TPO)

2014年時点の安全性評価は、「プロが正しく使用した場合」のデータであり、セルフ施術ではこの安全性データの前提が崩れ、リスクが高くなると明確に書かれているのです。

近年、日本でも「セルフネイル」はとても流行していて、100均でも道具を揃えて始められる、身近な存在となりました。

しかし一方で、セルフネイルの急激な広がりによって、モノマー類などによる「ジェルネイルアレルギー」の報告が急激に増加し、安全性の課題も議論されるように。

セルフネイルによる誤使用リスクを根拠に規制されてしまう可能性は否定できません。

(誤使用のワーストケースを元に算出されることで、通常使用ではありえない数値設定をされてしまうかも…)

結果的にTPOは使われなくなっていくかも

ここからは、消費者ではなくジェルネイルメーカーがどのように判断するかが重要なポイントですが…

これらの理由で、規制はされなくても、結果的に日本でもTPO使用製品が減る可能性はあるのではないかと考えています。

おわりに

TPOはEU圏内では禁止されましたが、「使用するとすぐ人体に悪影響がある」という意味ではありません。

そこには EU 特有の制度、価値観、行政判断が複雑に絡んでいます。

規制開始直後、SNSでは、「EUでジェルネイルが禁止された」ショッキングな言葉だけが独り歩きし、必要以上に不安を感じる人も多く見られました。

しかし、実際のデータや規制の仕組みを丁寧に読み解けば、「避けるべき点」と「必要以上に恐れなくて良い点」がきちんと見えてきます。

そのために、こうした情報を発信しています。わたしもセルフネイラーですしね。

もちろん、この発信で得られる報酬はありません。

ですが、TPO規制に限らず、今後も大小さまざまな「不安を煽る話題」が繰り返し現れるだろうと感じています。

だからこそ、少しでも多くの方に科学的に正しい情報が届き、自分で判断できる力を持っていただけたらと願っています。

もっと詳しく知りたい方はこちら

より深く知りたい方のために、以下の記事を準備予定です。

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